平成１４年４月から、医療制度が色々な面で改革されました。
自己負担の増加、診療報酬の削減など患者も医療機関も共に痛みを分かち合うという、現内閣の構造改革の方針が具現化したものであると言えます。

この制度改革の一環として漢方薬の長期間処方が認められたのは漢方薬にとって大きな意味があります。従来は漢方薬については最大２週間分の処方しか認められていませんでした。このため、多くの西洋薬が４週間分まで認められていたので、患者さんの来院の負荷を減らすために、本来ならば漢方処方をすべき場合でも同等の西洋薬が処方される場合がありました。

４月からはこのような制約がはずれ、より一層漢方薬の処方の機会が増えたことになります。医療制度改革の大原則である医療費総額の削減の観点からも、西洋薬より低コストで短期間で効果の出る場合もしばしばある漢方薬が見直されつつありますが、この４週間処方の解禁も漢方薬の普及に拍車をかけることでしょう。